2016-7月号 JULY

特集＝ 大型木造宿泊施設の過去と未来

Past and Future of Timber Large Scale Accommodation Facilities

特集　大型木造宿泊施設の過去と未来

　建築物の耐震改修の促進に関する法律等が平成25年11月に改正され、旅館や店舗などをはじめとする、不特定多数が利用する大型の建築物を対象として耐震診断の実施とその結果の報告を義務づけ、所管行政庁において当該結果の公表を行うこととなった。この改正に伴い、各地に存在する大型の木造旅館など歴史的な価値がある一方、耐震性能には問題を持つ建築物をどのように残していくかが現在、喫緊の課題となっている。

　宿泊施設（ホテル・旅館）の場合、上記の規制対象に該当するのは、階数3以上かつ1,000m²以上の「特定既存耐震不適格建築物」、階数3以上かつ2,000m²以上の「指示対象となる特定既存耐震不適格建築物」、階数3以上かつ5,000m²以上の「耐震診断義務付け対象建築物」である。ただし、義務づけの対象は旧耐震建築物である。木造の宿泊施設は、近世の温泉旅館や近代の洋風ホテルなどが挙げられ、3階建て以上の大型のものは主に江戸末から1960年ごろまでに建設されている。従って、現存するものの多くは歴史的建造物であると同時に旧耐震建築物であるため、構造的にはなんらかの補強が必要になる。建て替えず、建物の意匠や歴史的価値を尊重した補強工事をするためには、技術的な工夫もさることながら多大な費用がかかることになり、結果的に建替えを選択せざるをえない事例が今後も数多く現れることが危惧される。

　耐震診断の義務づけの対象（3階建て5,000m²以上）は、登録有形文化財（建造物）では10棟未満にとどまるが、未指定の歴史的建造物を含めるとその数は少なくない。大型ではないものも視野に入れると、近年は町家を改造した宿泊施設なども急増している。そもそも、法的な問題以前に耐震性能だけなく防火性能も含めた、安全性の確保が重要であることは明らかであるが、これを文化的な価値を損なわず、どのように商業的に成立させるかが大きな課題となっている。

　一方、現存する大型木造宿泊施設は建築基準法等の規制により1960年ごろまでに建設されたものがほとんどである。しかし、1987年の木造建築の高さ制限の緩和、2000年の性能規定化と木造建築の構造・防火の技術的な進歩に伴い、近年は中・大規模の木造建築が建設されるようになってきている。過去の類例を調べ、その問題点と魅力を検証することで今後、新たな大型の木造宿泊施設が設計・建設されることも期待される。

　本特集は、このような状況をかんがみ、構造・防火・法規それぞれの観点と複数の事例報告を通じて、大型木造宿泊施設の歴史と現状、修理・活用方法などについて紹介したものである。大型木造宿泊施設の歴史的・文化的な価値を継承しつつ、安全性を確保し、健やかに経営するための、一助となれば幸いである。

（藤田香織）

会誌編集委員会特集担当
藤田香織（東京大学）、山田常圭（消防庁消防研究センター所長）、樋本圭佑（国土交通省国土技術政策総合研究所）、戸田穣（金沢工業大学）

［目次］

特集　大型木造宿泊施設の過去と未来

連載

My History⑦

近現代建築資料の世界 ⑦

未来にココがあってほしいから　名建築を支える名オーナーたち ⑦

震災復興の転換点 ⑦

これからの公共的建築のつくり方 ⑥

研究室探訪

編集後記に代えて「大型木造宿泊施設関連年表」