2017-3月号 MARCH

特集＝ 現代復興の地理学

Geography of Contemporary Disaster Restoration

特集　現代復興の地理学

　東日本大震災から約6年という時間の経過のなかで、被災地がいよいよ本格的に復興に向かっている段階（もしくはいまだに向かうことができない困難な段階）にある。そのような状況のなかで2016年4月には熊本地震が発生して甚大な被害がもたらされ、災害と向き合い続ける日本列島ということを私たちは再認識させられている。熊本地震では、東北や全国からの支援者が現地入りし、復旧・復興にかかるノウハウが現場に伝達されていると聞く。考えてみるとわが国では、こうした行政、企業、専門家、市民によるネットワークが復興のたびに技術伝播を伴って形成されてきた。そして、各地での災害リスクや被災状況などその土地に根差した復興が行われる。これは阪神・淡路大震災をひとつの契機とした時空間を超えた「復興ネットワーク」とも呼べるものであり、ここには「現代復興の地理学」とでも呼べる地図があるに違いない。今号では、いまだ道半ばにある東日本大震災からの復興を軸に、前後の復興とのつながりから相対的に未来を描きたい。

わが国における1976年以降の主な自然災害／大火の状況

　図は、1976年の酒田大火以降に発生した主な自然災害、大火について、災害名、行政による復興計画策定の有無、地理的範囲などを記載したものである。特に1990年代以降、日本の各地域で災害が発生しており、日本全体で見ると、非常事態であることが「日常化」しているかのような状況が読み取れる。このような状況が「復興のネットワーク」を形成するひとつの大きな要因であると考えられる。ネットワークについては、次頁で時系列と併せてまとめている。一方で、災害・被害特性、地域性を反映して、被災地の特徴はそれぞれ異なるということも読み取れる。このような個別性が高い復興の現場がつながることの意味についても考える必要がある。

会誌編集委員会特集担当
中島伸（東京大学）、前田昌弘（京都大学）、小泉秀樹（東京大学）

［目次］

特集＝現代復興の地理学

連載

My History ⑮

近現代建築資料の世界 ⑮

未来にココがあってほしいから　名建築を支える名オーナーたち ⑮

これからの公共的建築のつくり方 ⑭

震災復興の転換点 ⑮

研究室探訪

紹介　防災学術連携体

編集後記