2017-11月号 NOVEMBER

特集＝ 都市の未来を構想できるか？

Envisioning Urban Future

特集　都市の未来を構想できるか？

　21世紀は都市の時代と言われる。人類の7割近くが都市で生活するようになるとの予測もある（World Urbanization Prospects, United Nations, 2014）。

　しかし、現代都市は、人類の生（Life）の器として、十分な性能を有しているのだろうか？ 例えば、日本の大都市では出生率が軒並み低下している。確かに、職住を分離し郊外化を進めてきたことで、通勤時間が増大した大都市では、女性の社会進出に伴い、ワークライフバランスを保ちつつ子どもを産み育てることは、困難かもしれない。また、保育施設の整備が不十分など、変化する社会状況に対応した子育て環境が確保されていない、ということもあるだろう。では、女性の社会進出に対応した保育環境の整った、また、職住近接したゆとりある生活を送れる都市をつくることで、出生率低下の問題は解決できるだろうか？

　海外のリバビリティが高いとされる都市においても、また日本において比較的住みやすいと言われる都市においても、出生率は低い場合が多い。このことは、近代都市計画が対象としてきた都市の構造や物理的環境とそれらが人間活動に与える影響（例えば、住宅の広さや通勤時間、十分に環境の確保された施設整備やそこへの近接性の確保など）を操作することだけでは、出生率は回復しないことを暗に示している。むしろ、都市に装備されているソフトウエア、都市社会のシステムやそこで暮らす人々に共有されてゆく価値そのものが、生物としての「ヒト」には、マッチしていない。そのことが、出生率の低下の根幹的な理由ではないだろうか。

　また、都市は、人が死にゆくという点においても、極めて脆弱な仕組みしか用意していない。孤独死や自殺が多発する状況は、極めて都市的な状況と言えるかもしれず、現代都市の問題を表象している現象のひとつだろう。

　こうした現象から示唆されることは、都市の形成に際しては、生物としての「ヒト」が求める棲息環境にまでさかのぼって考える必要がある、ということだろう。例えば、生物としての「ヒト」が、生まれ育つ過程、そして死にゆく過程では、これまでは、「家族」や共同体（コミュニティ）が、大きな役割を果たしてきた。それら双方を有していることは、本特集の山極氏のインタビューでも指摘されるように、他の霊長類と比較して、「ヒト」の有する際立った特徴のひとつであると考えられる。しかし、都市社会においては、これらの弱体化やシステムの変化が、生じてきている。そうした変化がもたらす副作用に、人類はうまく対応できていないのかもしれない。

　また、グローバリゼーションに伴い、都市形成にかかわる主体の複雑化は世界各地で起きつつある。都市や地域のさまざまな資源の管理も、グローバルな経済活動を行う主体が、重要な役割を果たしつつある。多国籍企業や海外投資ファンド、富裕層などのグローバルな活動主体による不動産投資の増加は、都市に何をもたらすのか？ 都市内部における経済的格差や地域間格差などは、経済のグローバリゼーションや新自由主義的な政策の結果か、顕著になりつつあるようにも感じられる。しかし、その実態、問題の所在、そしてポジティブな側面（可能性）について、都市や建築にかかわるわれわれは、十分に理解していると言えるだろうか？

　さらに、少子高齢化の進展や、不動産市場の強大化やグローバル化など、新たな社会的状況／局面の発生に、都市の、とりわけ日本の都市の意思決定システムは、十分には機能していないように思われる。例えば、近代以降の日本の都市では、江戸から引き継がれた町割りをベースに、新規の居住者を都市内部の各地域に混住させてきた。しかし、近年の大都市に林立する「タワマン（タワーマンション）」は、既存の地域と隔絶したものとして、都市における社会システムの一部として、提供されている。

　かつてわが国の「ニュータウン」が建設された際にも、コミュニティの問題が大きく取り上げられた。それは、主に「ニュータウン」の内部のそれであったり、周辺地域社会との軋轢の問題であった。しかし、最も重要なポイントは、現代社会にも影響を与えているという意味において、年齢階層の近い中間層を特定のエリアに集住させたことにあったかもしれない。近年の大都市ウォーターフロント等における「タワマン」の集中的な建設は、かつての大都市の「ニュータウン」に集住した中間層と比しても、相対的により裕福な社会階層を特殊なエリアに集めることで、都市社会において特殊な役割を担う人々だけによるコミュニティの形成を、進めているように思われる。特定な社会階層の行き過ぎた空間的集結や排除は、将来における社会的対立の一因となりうるかもしれない。アメリカの諸都市で社会的対立が生じてきたように。

　また、新自由主義的発想で短期間に大量に建設されるこうした「タワマン」には、都市全体のストックを継承して有効に活用するというプランニング・マネジメントの視点はない。高度成長期における大都市への人的集中を受けとめる器としての「ニュータウン」とはまた異なり、人口減少と高齢化が進む現代日本において、はたして、既存住宅ストックの集積地である「ニュータウン」の利活用を発想せず、都心への機能集中が効率的という単純化された理論のもとで、今も進められる規制緩和が、はたして持続可能性を高めるのか？ こうした問題は、現代都市の意思決定の問題に帰結する。

　一方で、近年、ICTやIoT、AIなどの先端的技術が、急速に発達しつつある。これら先端的技術の適用は、都市社会や、そしてそこに暮らす人々に何をもたらすのだろうか？ そうした先端的な技術を活用することで、より効率的／低コストかつ個々人の状況／ニーズに応えた、都市における諸種のサービスを提供することが可能になるかもしれない。一方で、個人の意思決定や社会的意思形成に、強い影響をもたらすことになるかもしれないし、AIが人々の生業を奪う存在になるかもしれない。

　また、それら技術の発達は、都市の物的あり様にどのようなインパクトをもたらすのだろうか？ 例えば、このような先端的技術が普及した社会では、これまでの都市のような機能集中や集住を、必要としない可能性もある。いや、逆に一定の集積があるがゆえに、先端的技術の活用による効率的かつ個別ニーズに応えたサービスの提供が、可能となるのかもしれない。例えば、先端技術の普及に伴いサービスの低コスト化／効率化が進展するという観点で考えれば、集住の必要性は相対的に低下する可能性もある。しかし、そうしたサービスを提供するためのインフラ整備（3D地図など）を想定すると、既存の都市への機能集積が進むのかもしれないし、それ以外の新しい集積の様相が生まれるのかもしれない。

　本特集では、こうした問題意識のもと、都市のコレカラについて、以下の四つの相互に関連する柱を立て論じてみたい。

　なお、地球温暖化などの環境対応について都市で行うべきこと、大規模災害に向けて都市において備えること、なども、重要かつ喫緊のテーマであるが、それらへの対応方法／処方箋はおおむね見えつつあり、むしろ実行の可否が重要な論点であることから、これらについては、上記の柱を論じるなかで、必要に応じて触れることとした。

会誌編集委員会特集担当
有岡三恵（Studio SETO）、大村紋子（株式会社納屋）、川添善行（東京大学）、小泉秀樹（東京大学）、中島伸（東京都市大学）、羽鳥達也（日建設計）、前田昌弘（京都大学）

［目次］

特集＝都市の未来を構想できるか？

第1部　人生・生活と都市：人が生きる場所としての都市はどうあるべきか？

第2部　グローバル経済と都市：都市はだれがつくるのか？

第3部　民主主義と都市：だれによる、だれのための、だれの都市か？

第4部　先端技術と都市：都市にどのような変革がもたらされるのか？

連載

My History㉓

近現代建築資料の世界 ㉒

未来にココがあってほしいから　名建築を支える名オーナーたち ㉓

研究室探訪

震災復興の転換点 ㉓

編集後記